走って知っているから、
提案できる。

サイクルツーリズム / 自転車空間研究所

国のナショナルサイクルルート制度の創設以来、指定を目指す自治体が全国で増えています。

指定を受けるためには厳格な基準を満たす必要があり、ルートの質・沿道環境・受入体制・情報発信など、多角的な整備が求められます。

国のサイクルツーリズム関連調査や、ルートの整備計画・利活用検討に携わってきた経験をもとに、現地を自転車で走って確かめながら支援します。

私たちのアプローチ

01企画提案

サイクルツーリズムの導入方針、ルートコンセプトの検討、ナショナルサイクルルート指定に向けた整備の方向性をご提案します。

02調査

指定基準の充足状況調査、現地実走調査、沿道環境・受入施設の評価。基準を満たすための課題を明確にします。

03分析

他のナショナルサイクルルートとの比較、利用者ニーズの分析、集客ポテンシャルの検討。

04政策・施策提案

ルートの設定・改善提案、集客・情報発信計画、サイクリングイベントの立案、受入環境の整備方針まで幅広く対応。

私たちの強み

自ら走って確かめる

担当者自身がルートを自転車で走り、走りやすさや沿道の受入環境を体感したうえで提案します。

指定基準をふまえた調査・評価

ナショナルサイクルルートの指定基準に照らして現状を整理し、整備や受入環境の課題を明らかにします。

イベントとの連携

自転車関連イベントの企画・運営にも携わり、走る人の視点を計画に反映します。

サイクルツーリズムの現場から

ナショナルサイクルルートの実走

サイクリングイベントの様子

沿道環境・受入施設の調査

実績サマリー

10件+サイクルツーリズム 関連業務(2020年以降)
現地 実走ルートを自転車で 走って評価
国国(省庁)の サイクルツーリズム調査に参画

主な対応内容・エリア

ナショナルサイクルルート(NCR)関連調査広域サイクリングルートの計画策定沿道環境・受入施設の現地評価サイクリングイベントの企画・支援モデルルートの調査利活用推進の検討

関与した主な業務・連携機関

  • 国(省庁) ― サイクルルートの利用環境・サイクルツーリズム等に関する調査(2022年度~)
  • 北関東の県 ― 広域サイクリングロードの整備計画策定支援
  • 国(地方整備局) ― 広域自転車道の利活用推進検討
  • 国(河川国道事務所) ― 東北地方のモデルルート調査・自転車利用環境の推進検討
  • 政令市 ― サイクルツーリズムに関する調査検討(2025年度)
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年度別の実績(サイクルツーリズム)

2017年度から2026年度までに携わったサイクルツーリズム関連の業務です(12件)。地図には4か所の実施地を示しています(全国を対象とした業務は地図に含みません)。協力会社として参画した業務は地域と業務の種類で表記しています。

サイクルツーリズム関連業務の実施地の分布図(2017~2026年度)
サイクルツーリズム関連業務の実施地(おおよその位置)
協力地域と業務の種類で表記
年度業務
2026年度
  • 協力国(省庁) ― サイクルツーリズムの推進に関する検討
2025年度
  • 協力国(省庁) ― サイクルツーリズム等に関する調査(国際自転車会議Velo-city関連)
2024年度
  • 協力国(省庁) ― サイクルツーリズム等に関する調査
  • 協力国(省庁) ― サイクルツーリズム等に関する調査(国際自転車会議Velo-city関連)
2023年度
  • 協力国(地方整備局) ― 広域自転車道の利活用推進に関する検討
  • 協力国(地方整備局) ― 自転車利用環境の推進に関する調査検討
  • 協力国(省庁) ― 自転車利用機会の創出に関する調査
2022年度
  • 協力国(地方整備局) ― サイクリングモデルルートの調査
  • 協力国(省庁) ― サイクルルートの利用環境に関する調査検討
2020年度
  • 協力北関東の県 ― 広域サイクリングロードの整備計画策定支援
2019年度
  • 協力国(省庁) ― ナショナルサイクルルートに関する検討
2017年度
  • 協力国(地方整備局) ― 広域自転車道の利活用推進に関する検討
最終更新:2026年11月21日 執筆:藤田有佑(自転車空間研究所)